2021年度！iDeCoを運用する3つのメリット・4つのデメリット

「iDeCoを始めてみたいけど、よく分からない！」「iDeCoのデメリットを知っておきたい」という方に向けて、iDeCoの3つのメリットと4つのデメリットについて解説します。

iDeCoの3つのメリット
iDeCoの4つのデメリット
さいごに

iDeCoの3つのメリット

毎月の最低金額は5,000円から1,000円単位

毎月の掛金は最低5,000円からなので、無理のない長期運用ができます。
なお、掛金を停止することはできますが、金額の変更は1年に1回のみです。
ご自身のペースに合った金額の設定をおすすめします。

節税になる

ここでのポイントはふたつ、1. 非課税と2. 所得控除です。
1. については、通常の利息などに掛かってくる課税が、iDeCoなら運用益は非課税になります。
2. については、運用益含め、全額が所得控除の対象になります。
iDeCoの資産を受け取りするときも、年金として受け取る場合は「公的年金等控除」、一時金の場合は「退職所得控除」の控除を受けることができます。

運用商品にバラエティがある

iDeCoは、大きく分けて「元本確保商品」と「投資信託」の2つから選べます。
さらに、投資信託は国内外の債権・国内外の株式の商品が用意されています。
不動産投資信託（REIT）もあるので、ご自身のリスク許容度に合わせて運用することができます。

初心者必見！確定拠出年金の「個人型（iDeCo）」と「企業型」の違い

3年間ほど企業型確定拠出年金に加入、その後、企業型から個人型（iDeCo）へ移換を行ったmemechanです。企業型確定拠出年金に加入した当初は、入社した会社から言われるがままに加入をし、なんとなく運用を行っていました。もっと早くから確定...

iDeCoの4つのデメリット

運用商品の中には、元本保証されていないものがある

iDeCoは投資信託のため、受け取り時に資産が減ってしまう可能性もあります。
リスクがゼロではないことを留意しておきましょう。

60歳にならないと資産を受け取れない

60歳になるまで資産を受け取ることができません。
そのため、60歳になる前に、予期しない入院でまとまったお金が必要になったときなど、運用途中でiDeCoの資産を使うことは基本的にできません。
そのため、iDeCoとは別に貯蓄などをしておくことをおすすめします。
あくまでも、iDeCoは「私的年金」であることを念頭に運用すれば、メリットにもなりえます。

加入資格によって掛け金の上限が決まる

加入区分によって上限が違います。
例えば、国民年金の第2号被保険者で会社に企業年金がない場合、上限金額は毎月23,000円です。

加入区分	対象者
国民年金の第1号被保険者	日本在住、20~60歳の自営業・フリーランス・学生など
国民年金の第2号被保険者	60歳未満の厚生年金の被保険者
国民年金の第3号被保険者	20歳~60歳の厚生年金に加入している人の被扶養配偶者

なお、上記対象者の中にも条件があるので、加入できない場合もあります。
iDeCo公式ホームページのコチラより、ご自身に加入資格があるかどうか確認することができます。